オープンソースが国家レベルで普及 | Technolog.jp - ICTウェブマガジン

オープンソースが国家レベルで普及

2月26日のSOURCEFORGE.JPで「英政府がオープンソースを支持、最新ポリシーを発表」という内容が取り上げられ、日本を含めた世界の国家レベルでオープンソースへの注目が高まっていることを再確認しました。

詳細な内容はネタ元に委ねるとして、個人的に目を止めたのは「オープンソースと非オープンソースの間で大きなコストの違いがない場合は、内在する柔軟性を考慮してオープンソースを選択すべき」という部分です。

ソフトウェアには、個々の特徴(機能)があり、要件に応じて向き不向きはありますが、昨今のオープンソースは多様化し、要件への適用能力も、カスタマイズの自由度も、有償ソフトウェアのそれに引けを取りません。すなわち同じ土俵に上がればオープンソースの方が優位であるケースが多いということです。

技術者の数、マーケットでの知名度、運用実績など複合的に評価しなければならない点はありますが、LAMP(Linux, Apache, MySQL, PHP)に代表されるようにその全てにおいて申し分のないスコアを上げているオープンソースは大きなシェアを占めることになるでしょう。

あとは、OpenOffice.orgやFirefoxのように各用途においてどれだけの支持を得ることができるかがオープンソースの更なる発展のカギになります。ERPやビジネスインテリジェンスなどこれまで法人企業の専売特許であったソフトウェアでさえもオープンソースの波が押し寄せ、ウェブの世界では中小規模のシステムを中心にオープンソースが主役に躍り出ています。CMSや独自のブログの立ち上げを見ていてもCMSアワード2009に輝いたDrupalや本サイトのようにWordPressを使用しているサイトを相当数見かけます。

ソフトウェアの販売を生業としている企業は、革新的な技術を生み出し続けるか、特別な販路でも持たない限り、今後の影響には計り知れないものがあります。また、システム開発を主体とする企業はオープンソースのスペシャリストを抱え、常に新しいものをキャッチアップしていかなければならないでしょう。