情報伝達における個人(消費者)への配慮 | Technolog.jp - ICTウェブマガジン

情報伝達における個人(消費者)への配慮

B2Cビジネスを展開するある企業での話しです。商品の販売にあたり、詳細情報を求めた消費者に対して同社はマイクロソフトのPowerPoint資料を提供しました。消費者はパソコンは持っていましたが、PowerPointはインストールされておらず、内容を確認することができませんでした。

少しでもパソコンに詳しい方であれば、グーグルドキュメントやOpenOffice.orgで開くこともできるでしょうが、それができない消費者が大多数です。この場合、資料を送った企業の担当者側に情報伝達の配慮が足らなかったと言わざるを得ません。

それではどのようにすることがより良いのか?ひとつはPDFに変換するという方法があります。大手パソコンメーカーから販売されている機種であればAdobe Readerがバンドルされていることもありますし、世界的にもデファクトスタンダードとして認識されているので、汎用性があります。

それでも不安があるのであれば、ウェブでの情報配信が適当でしょう。インターネットブラウザはOSに関係なくすべてのパソコンにプリインストールされているので、確実に見ることができます。SSLやワンタイムパスワード等を組み合わせることでセキュリティ面の課題もある程度回避できます。さらにプレゼンテーション力も高いので、ユーザーにとってもメリットがあります。

IT業界でもありがちなことですが、周囲の情報リテラシーが高いがためにそうでない方々への配慮が欠如してしまうことが珍しくありません。営業を行う上で、商品・サービスの素晴らしさをアピールすることも重要ですが、途中の課程におけるちょっとした心配りはさらに重要なのではないでしょうか。

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