ビジネスインテリジェンス - 技術編 システム構成 | Technolog.jp - ICTウェブマガジン

ビジネスインテリジェンス – 技術編 システム構成

ビジネスインテリジェンス(以下:BI)紹介シリーズ第3弾の今回は一般的なシステム構成について書きたいと思います。BIのシステム構成は企業の規模やデータ容量、分析要件によって内容が変わってくるのですべてを一括りにすることはできませんが、一般論としては、「①基幹系システム > ②データウェアハウス(以下:DWH) > ③データマート(以下:DM) > ④インターフェース(以下:IF)」の構成で運用されています。

通常、④を指してBIと表現することが多いようですが、③は④のために存在するものであり、すべてのデータの流れもBIのために存在するものなので、ここでは広義の意味で①から④のすべてを包括してBIと呼んで行きます。

①と②、②と③の間ではデータクレンジングが行われ、BIに最適なデータ形成が行われるわけですが、これをプログラムで行おうとすると運用面から考えても膨大な作業が発生します。工数の削減という意味で市場で重宝されているのはETLツールでしょう。ETLツールに関しては別途記載していきたいと思いますが、これがないとBIは成立しないと言ってもいいほど大切な工程になります。

IFとしてのBIはクライアントインストール型とウェブ型があり、最近ではウェブ型が主流になりつつあります。しかし、機能面で考えるとクライアントインストール型には劣る部分があるので、アナリストやそれに類似するヘビーユーザにはあまり好まれていないようです。

そして、ストレージとして最重要視されるのはDMの作りになります。基幹系システムからDWHへデータを流すのは基幹系への負荷を回避することとBIのためのデータ作りという目的がありますが、DWH自体も基幹系と同等のデータ量を持つことになるため、クエリのパフォーマンスやセキュリティを考えるとユーザに直接利用させるにはリスクを伴います。そこでDMが必要になってきます。

BIツールによってはDMとIFが一体化したものもあれば、仮想DM(クエリの定義のみ)とIFの組み合わせもあり、後者の場合は、その前段階のDMを別途作成しなければなりません。また、DMもパフォーマンス向上のために部門別や職種別などに小分けする場合もあれば、サーバやハードディスク節約のために一本化する場合もあります。

運用面では、バッチ処理によってDMとIF(定型帳票)をすべて更新し、分析要件のみ新規クエリの発行を行わせるなどの対応が必要です。企業内で分析操作を実際に行うユーザは限られてくるので、その精査をすることは予算に大きな影響を与えます。あとはどういった分析をしたいかによりBIの構成やツールの選定が変わってきますので、慎重にご検討ください。

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