BI利用形態の考え方 | Technolog.jp - ICTウェブマガジン

BI利用形態の考え方

以前よりビジネスインテリジェンス(以下:BI)については何度か取り上げたことがありますが、今回は導入時に想定しておいた方が良いであろう利用形態について触れてみたいと思います。ここで言う利用形態とは、利用者が何人いて、どういった用途が必要とされるのかということです。オープンソースであればともかく、有償ソフトウェアではライセンスにも関わってくることですし、セキュリティやハードウェアリソースの確保にも大きな影響を与えます。

まず、利用者の考え方ですが、BIを必要とするのは、管理者およびアナリストレベルの方が想定されます。稀に全社員または一部門全体といった要件を耳にすることがありますが、これはほぼありえません。BIツールのほとんどはEXCELやHTML出力に対応しているため、情報を参照させるだけであればこれで充分です。会社の状態を限りなくリアルタイムで把握する必要があるのは経営層であり、現場では定期的に必要な情報が得られれば、ある程度的確な行動が取れます。

簡単に言ってしまえば、経営者および部門長以上の管理職、アナリスト(レポート作成者)を想定すればおそらく事足りるでしょう。あとはその中での用途の切り分けです。ここで注意が必要になるのは情報と機能の供給は比例しないということです。

極端な例を出せば、CEOは全情報に対してアクセス権を持つでしょうが、情報参照がその主目的であり、分析機能はほとんど必要としません。稀に情報リテラシーの高い方は、自分で分析を行うこともありますが、レポート(定型帳票)を見て、ビジネスプランを立てることが大半です。

逆にアナリストはレポートを作成する立場にあり、管理者の要求に応じて様々な分析を行うため、十分な分析機能が求められます。しかし、情報へのアクセスには制限があるかもしれません。

BIツールではライセンス数およびその機能により価格が変化する商品がほとんどです。したがって、まずは自社のBI利用者数を把握し、職種または特定のグループ別に必要とする機能を明確にした上で導入することをお奨めします。これによりシステム管理者側ではセキュリティコントロールが容易になりますし、システム構成や見積が出し易くなります。そして、何よりコスト削減につながります。

BIは企業経営をモニタリングする上で質の高いものが求められるのため、導入費用も比較的大幅に取るケースが多いですが、それも投資対効果があっての話し。ウェブでの鮮やかなダッシュボードには目を見張るものがありますが、本質はモニタリングからのPDCAにあるため、それが実現できるのであれば、手段は問わないのではないでしょうか。

新規でBIを導入される方は、その目的(業務要件)と手段(システム要件)を明確にされることが成功への糸口になります。