BIプロジェクトの理想像 | Technolog.jp - ICTウェブマガジン

BIプロジェクトの理想像

ここ数年、企業は情報の活用に力を入れています。これまで蓄積された予算、売上、取引先などの情報を元に経営資源の有効利用はされているか、市場における現状と改善策は何か、こういったものを分析し、PDCAサイクルを迅速に回すことにより競争優位性を得ようとしています。

そのためには情報を保管し、分析を実現するための道具が不可欠となり、システムとしては、以前、「ビジネスインテリジェンス ~活用編~」で取り上げたビジネスインテリジェンス(以下:BI)がそれにあたります。

大小様々なソフトウェアベンダーがその開発及び販売に力を入れ、専門のコンサルタントまで存在します。情報技術は日進月歩で様々な機能を生み出し、BI製品もその技術を吸収し続けていますが、個人的には「それって本当に必要なの?」という疑問が頭に浮かびます。

その最たる例はウェブ化です。ホームページのようにインターネットそのものが媒体となり、検索エンジンの存在を意識するものは最新技術を取り入れていくことが最善と思われますが、業務分析に関してはエクセルであろうが、ウェブであろうが、最も大切な「分析」が実現できれば良いわけで、あとは費用との兼ね合いになるでしょう。

そこで本当に必要とされるのは、BIエキスパートの存在です。勿論、彼等彼女等はBIに関してのみ精通していればよいわけではなく、お客様の問題点を的確に捉え、その道筋を示す能力が求められます。

利用者が求めるものは機能ではなく、分析手法であり、PDCAサイクルの回し方なのですが、残念なことにこういった姿勢を会社全体として持っているBIコンサルティング会社は稀なため、従来のビジネスコンサルタントやシステム開発会社を巻き込むことになり、情報伝達が遅れ、費用も膨れ上がる傾向にあります。

この問題に対するひとつの解決策は、「歩み寄り」ではないでしょうか。まずはプロジェクトの体制を「顧客企業 ⇔ BIコンサルティング会社」というシンプルな構図にして、コミュニケーションの円滑化を図り、双方に担当者を立てます。この時、顧客企業の担当者は経営に携わる方、BIコンサルティング会社はシステムを熟知した営業またはプロジェクトマネージャーであることが望ましいと思われます。

この担当者を中心に業務要件および分析要件を固めます。あとはそれぞれの社内に担当者が内容を噛み砕いて説明し、それぞれの仕事を遂行していくことができれば、より理想に近いBIが実現されることでしょう。